なぜ転職するのか、転職先に何を求めるのかを明確にしましょう。年収、勤務地、業種、職種、ワークライフバランスなど、優先順位をつけることが大切です。
これまでの経験、身につけたスキル、実績を洗い出しましょう。数値で語れる成果（売上〇%向上、コスト〇%削減など）を整理しておくと職務経歴書や面接で説得力が増します。
JIS規格の履歴書が一般的。証明写真は3ヶ月以内のもの。志望動機は応募先ごとにカスタマイズしましょう。手書き・PC作成どちらも可ですが、企業の指定があれば従ってください。
A4で1〜2枚にまとめるのが目安。業務内容、担当範囲、実績を具体的に記載。応募する職種に関連する経験を強調しましょう。数字を使って成果を可視化すると効果的です。
リクナビNEXT、doda、マイナビ転職などの転職サイトに登録。転職エージェント（リクルートエージェント、JACリクルートメントなど）も併用すると非公開求人にアクセスできます。
希望条件に合う求人を複数ピックアップ。企業の評判、財務状況、将来性も調べましょう。口コミサイトも参考になりますが、鵜呑みにしすぎないように。
スピード写真よりも写真スタジオでの撮影がおすすめ。清潔感のある服装・髪型で。データでもらっておくとWeb応募にも使えます。
応募書類の送付。郵送の場合は送付状を添えて。メールの場合はPDF化して添付。応募先ごとに志望動機をカスタマイズすることを忘れずに。
「自己紹介」「志望動機」「転職理由」「強み・弱み」「5年後のキャリアプラン」など定番質問への回答を準備。STAR法（状況・課題・行動・結果）で具体的に語れるようにしましょう。
スーツのクリーニング、靴磨き、シャツのアイロンがけ。オンライン面接の場合は背景と照明にも気を配りましょう。
年収（基本給・賞与・手当の内訳）、勤務地、配属部署、入社日、試用期間、福利厚生などを書面で確認。不明点は入社前に必ず確認しましょう。条件交渉はこのタイミングで。
内定承諾の場合は速やかに連絡。辞退する場合も早めに丁寧な対応を。複数社の選考が重なっている場合は、回答期限の延長を相談することもできます。
退職の1〜2ヶ月前に直属の上司に口頭で伝えるのがマナー。いきなり退職届を出すのではなく、まず相談という形で切り出しましょう。引き止めにあっても冷静に対応を。
会社所定のフォーマットがある場合はそれに従います。一般的には「一身上の都合により退職」と記載。退職日は上司と相談して決定。法律上は2週間前に申し出れば退職可能ですが、円満退職のためには1ヶ月以上前が望ましいです。
担当業務の内容、進行中のプロジェクト、取引先の連絡先、業務フロー、注意点などを文書化。後任者がスムーズに引き継げるよう丁寧にまとめましょう。
後任者に直接引き継ぎを行います。重要な取引先への挨拶も一緒に。引き継ぎ期間は最低2週間は確保しましょう。
退職前に残りの有給休暇を確認。有給消化は労働者の権利ですが、引き継ぎに支障がないよう上司と相談して消化スケジュールを立てましょう。
社員証、名刺、PC、社用携帯、制服、健康保険証、セキュリティカードなど会社から借りているものをリストアップして返却。データの持ち出しは絶対にNGです。
退職後、会社から離職票が届きます（通常2週間程度）。転職先が決まっている場合でも、万が一に備えて受け取っておきましょう。届かない場合は会社に催促を。
退職後1ヶ月以内に交付されます。転職先での年末調整や確定申告に必要なので大切に保管してください。
転職先の入社手続きで必要になります。会社が保管している場合は退職時に受け取りましょう。
転職先の入社手続きで基礎年金番号が必要です。年金手帳がない場合は「基礎年金番号通知書」で確認できます。
最終出社日にはお世話になった方々へ挨拶を。菓子折りを持参するのも一般的です。メールでの挨拶は最終日の夕方に一斉送信が多いです。
一般的に必要な書類：源泉徴収票、年金手帳、雇用保険被保険者証、住民票、給与振込先口座情報、マイナンバー、健康診断書、身元保証書など。企業によって異なるので事前に確認を。
新しい勤務先への通勤経路を確認。実際に通勤時間帯に一度移動してみるのがおすすめ。定期券の購入は入社後に通勤手当の支給方法を確認してから。
入社初日の集合場所、時間、持ち物、服装を事前に確認。筆記用具、印鑑、提出書類は忘れずに。服装の指定がない場合はスーツが無難です。
退職日と入社日の間に空白期間がある場合、国民健康保険への加入と国民年金の切り替えが必要です。任意継続（退職後20日以内に申請、最長2年）も選択肢のひとつ。
転職活動のポイント
転職は人生を大きく左右する決断です。後悔のない転職を実現するために、押さえておきたいポイントを解説します。
転職活動の期間目安
一般的な転職活動の期間は3〜6ヶ月程度。準備期間（1〜2ヶ月）、応募・選考期間（1〜2ヶ月）、退職手続き期間（1〜2ヶ月）が目安です。在職中に転職活動をする場合は、有給休暇を計画的に使いましょう。
退職のベストタイミング
ボーナス支給後、年度末、プロジェクトの区切りが良いタイミングです。転職先が決まってから退職届を出すのが理想的。収入の空白期間を作らないようにしましょう。
円満退職のコツ
- 退職理由はポジティブに伝える（「キャリアアップのため」など）
- 引き継ぎは丁寧に、十分な期間を確保する
- 現職の悪口は言わない
- 退職日まで責任を持って業務に取り組む
よくある質問
Q. 在職中と退職後、どちらで転職活動すべき？
A. 可能であれば在職中の転職活動がおすすめです。収入が途切れないため経済的な焦りがなく、冷静に企業を選べます。ただし面接の日程調整が難しいデメリットもあります。退職後に活動する場合は、失業給付（自己都合退職は2ヶ月の給付制限あり）を活用しつつ、生活費3〜6ヶ月分の貯蓄を確保しておきましょう。
Q. 退職届と退職願の違いは？
A. 退職願は「退職したい」という意思表示で、会社が承認するまでは撤回可能です。退職届は「退職する」という確定的な意思表示で、提出後は原則撤回できません。一般的にはまず上司に口頭で意思を伝え、合意後に退職届を提出する流れです。法律上は退職日の2週間前に申し出れば退職できますが、就業規則で1〜2ヶ月前と定められていることが多いです。
Q. 転職先が決まる前に退職して、健康保険はどうなる？
A. 退職後は3つの選択肢があります。(1)国民健康保険に加入（退職後14日以内に市区町村で手続き）、(2)前職の健康保険を任意継続（退職後20日以内に申請、最長2年）、(3)家族の扶養に入る。保険料を比較して最も有利なものを選びましょう。無保険期間があると医療費が全額自己負担になります。